厚生労働科学研究における戦略研究の一環として、2015年度より2年間の予定で、
「健康医療分野のデータベースを用いた戦略研究」が実施されています。

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健康医療分野の大規模データの分析は、健康維持や疾病予防の促進、診療行為の効果検証、あるいは医療提供体制の在り方の検討などに際してエビデンスを提供しうるものであり、その活用は厚生労働省における重要課題の一つになっているとともに、各学会や医療機関等においても、大規模データベースの構築に向けた取り組みが行われています。

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一方、データベースを用いた研究や、施策への反映では、これまでの実績が限られており、今後データの分析・活用を促進するためには国、地方公共団体、保険者、学会、医療機関等で構築されつつあるデータベースについて、その拡張や連結、人材育成など、データベース活用の障壁になっている事項を明らかにし、解決策を検討する必要があります。

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こうした背景をもとに、当戦略研究では以下4つの研究班が個別課題の研究に取り組んでいます。

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• 大規模データを用いた運動器疾患・呼吸器疾患・がん・脳卒中等の臨床疫学・経済分析
  （代表者：康永秀生 東京大学大学院医学系研究科教授） 

• 地域包括ケア実現のためのヘルスサービスリサーチ
  －二次データ活用システム構築による多角的エビデンス創出拠点－
  （代表者：田宮菜奈子 筑波大学医学医療系ヘルスサービスリサーチ分野教授分野長） 

• 高齢者医療の適正化推進に向けたエビデンス診療ギャップの解明
  －既存データベースを利用した、京都大学オンサイトセンターにおける
  レセプト情報等データベース（NDB）の活用方策の検討－
  （代表者：中山健夫 京都大学大学院医学研究科教授） 

• レセプト情報・特定健診等情報データベースを利用した医療需要の把握・整理・予測分析
  および超高速レセプトビックデータ解析基盤の整備
  （代表者：満武巨裕 医療経済研究機構研究副部長）

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​戦略研究の概要については、こちらをご参照下さい。